2017年の日経平均
上記は2017年の日経平均チャート。
底1は4月。底2は8月から9月にかけて発生している。
底1と底2はかなり日本特殊要因の下げであった。
先進国の株式は凹みこそすれ、この時期に底を形成していないからである。
特に4月の下げは大きく日経平均だけが世界標準から大きく劣後していた。
理由は割と単純であったと考える。
北朝鮮問題。そしてそれに連動する形で安倍内閣支持率が低下した事による。
日本の株式市場は北朝鮮問題を大きめに織り込んだ。
【底1】
主要因は北朝鮮問題だと思うが同時期に見逃せない事象も発生した。
仏国総選挙である。英国離脱の悪しき前例があった為、事前にユーロ安、仏国債券安を過度に織り込んでいた。マクロン勝利での市場調整は強烈だった。資金はかなり欧州に流れた。日経平均には不向きな流れとなったようだ。
【底2】
底2の下げも異様である。
この時期他の先進国株価も下げていたが、ここまで下げていない。
御存知のようにその後の日経平均の鋭い反発は特筆すべきものとなった。
理由としては
①北朝鮮問題と安倍政権不支持を理由に事前に売り込まれて割安となっていた。
②北朝鮮問題は結局は日本核武装強硬論にまで一気に発展。逆に野党に逆風となり
都知事選で小池百合子は惨敗した。株価は小池百合子は勝てないとの報道が出た直後から上昇を開始した。
【日欧米】
2017年の株式相場は総じて堅調。されど特徴のある年であった。
米国>欧州>日本の順で上昇。
日本株の足を引っ張ったのは北朝鮮問題と内閣不支持率であろう。
【独り勝ちの米国株】
2017年の米株指数は北朝鮮問題とは無縁であった。地理的に遠いからである。
また戦争は景気後退ではなく株価にプラスに働く可能性がある。特に米国は軍事産業が大きい。実際トマホークミサイルのRTNは大きく上昇。ダウ30銘柄でも爆撃機のBAはトップパフォーマーであった。
またトランプは空前絶後の減税法案を通した。これは株式売却の減税も含まれた。
アノマリー関係なしの1年間棒上げ。もう一生見られない特殊な強いチャートを形成した。
【2018年への連動】
2017年4月25日、米国のステルス機が自宅マンションの真上100Mほどを飛行。琵琶湖と陸の境目をウラジオストック方向に北上した。トランプ及び日本政府は軍事行動への
アクションを起こしている。秋か冬には国防総省からの戦争シュミレーションの解析結果は大統領の元にあったはず。
なお空自の飛行と公式には発表されているが嘘だ。
空自には垂直尾翼が2枚ありながら外側に傾いているグレーの機体は存在しない。
北朝鮮は単なる前哨戦。トランプは北朝鮮の背後にいる中國とロシアを見ている。
よって北朝鮮との会合はロシアワールドカップの開催に合わせて調整されたようだ。
6月の序盤までに今年の日経平均の株価は一定の答えが出るだろう。
更なる上昇に必要になるのはおそらく。。。。〇〇〇〇〇であろう。。。。
大きな下落の可能性としては。。。。。〇〇〇〇〇が上がろう。。。。。